コロナで流行ったテレワーク!webリスクはいかに!

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 こんにちは、風評被害対策ナビ編集部です。今回はタイトルにもある通り、コロナに潜むwebリスクついて解説いたします。 オフィスの閉鎖により、今回初めてテレワークを経験することになった人が多いものの、中にはすでにテレワークが定着していた企業もあります。

 今回は、今後のテレワークに役だつ、優劣や注意点についてまとめました。今後の参考にしていただければと思います!

コロナで増えたテレワーク

 今回コロナの影響でテレワークへの移行が急速に進んだことによって、大半のビジネスは従業員が毎日オフィスに出社しなくても成り立つということが、認識され始めているようです。未来を予測することは簡単ではありませんが、通勤にかかる時間やエネルギー、さらにはオフィスのテナント料などの不動産関連のコストを考えただけでも、テレワークの浸透は、「どこで仕事をするべきか」について見直すきっかけになるのではないでしょうか。

コスト削減にも役立つテレワークが浸透。導入率47%増加

※当社独自の調査よるデータ(調査期間:4月17日~20日)


テレワークの優劣

メリット

 テレワークを導入するにあたってのメリットとして、先述にもあったよう、交通費や出張費などの従業員の移動コスト、オフィススペースの削減や時間外手当の削減など、さまざまなコスト削減効果が見込める点が挙げられます。

 他にも、時間や場所にとらわれない柔軟な働き方であるテレワーク導入による働き方改革を進める企業は、いわゆるホワイト企業と見られることが多くあります。ワークライフバランスが重視される採用時のブランディングとしてもテレワークは有効な手段と言えるでしょう。ワークライフバランスを実現すると従業員は会社に対する不満が減少し、「長くこの会社で働きたい」と考えるようになり、離職率の低下に繋がります。

デメリット

 その一方、様々なデメリットもあります。テレワーク最大のデメリットはこの情報漏洩のリスク増大ではないでしょうか。自宅の他に、パブリックスペースで業務を行うケースもあります。このような場所では情報漏洩のリスクが一気に高まることはいうまでもありません。

 また、テレワークで働く従業員側から見ると、うるさい上司の目が届かない環境で働けるというのは大きなメリットです。しかし、逆に「少しぐらいサボってもバレないだろう」という心理が働くのも事実です。サボりは言うまでもなく生産性の低下につながり、テレワークの導入を阻害する大きな要因にもなり得ます。

 そしてやはり、フェイスtoフェイスのコミュニケーションに勝るものはありません。どれだけITツールが発達しようとも、実際に顔を合わせてのコミュニケーションにはかなわないなというのが多くの企業の意見でしょう。コミュニケーションから生まれるチームワークは大きいです。

テレワークには様々なメリット・デメリットが存在する。多くの日本企業には従来テレワークの習慣がないため、デメリットがより目立つため、慎重なケアが必要。


非常時だからこそ最優先に注意すべきこと

 テレワークの導入により時間にも余裕が生まれ、常に近くにネットサーフィンがあると、息抜きがてらにとつい検索をして、様々な情報を調べてしまうという経験はありませんか?

 そしてその際、自社の評判や他社の評判等気になり、検索をかける方が増えるのではないかと思います。 その評判によっては会社に対してネガティブなイメージを持ってしまう人もいるかもしれません。また、最悪の場合、不安感から離職する可能性もあります。そのため、自社の評判に対してよく注意を払う必要があります。

ネット検索も増えるため、自社の評判のチェックをすることが必要。業者に頼らず自社で風評被害対策監視行う場合は特にまめさが必要となってくる。


 

 

まとめ

 コロナの影響により増大したテレワーク。やはり、メリットと同時にデメリットが存在します。自由な時間も生まれネットと向き合うことが自然と増えた今、自社の風評被害の状況は最低限知っておく必要があります。 コロナ終息後のテレワークの今後の意向も気になるところではありますね。

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