自社で風評被害対策を行うメリット・デメリット

機会損失, アウトバウンド営業, メディア運用, WEB広告運用

こんにちは、風評被害対策ナビ編集部です。今回はタイトルにもある通り、自社での風評被害対策について解説いたします。

「風評被害ってどんな悪影響があるの?」「自社で風評被害対策ってできるの?」といった内容が気になるWEB担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか?

今回は、自社での風評被害対策についてまとめました。それでは早速本編に入ります!

ネット風評被害の悪影響とは?

ネット上には様々なネガティブ書き込みが見られます。例えば「ブラック」「パワハラ」といったワード等を含む書き込みです。もちろんこういった書き込みを見るとその企業に対して誰も良いイメージはもたないでしょう。しかし、一体どのような実害があるのかというところまで理解している人は少ないのです。今回はまず最初に風評被害の悪影響について説明していきます。

主な風評被害の悪影響は以下の通りです。

  • 社会的イメージの低下
  • 取引先からの信用度の低下
  • 金融機関からの信用度の低下
  • 新規顧客の減少
  • 採用率の低下
  • 離職率の上昇
  • 売り上げの低下

これらを見て分かるように会社の存続に関わるような致命的な悪影響ばかりなのです。ですので、早期発見と対策は必須になってきます。対策方法としては風評業者に依頼する方法や弁護士に依頼する方法など様々ありますが、今回は自社でできる対策を解説していきます。他の対策方法が気になった方は別の記事を見てください。

風評被害の悪影響は侮れません。機会損失に繋がる前に対策しましょう。


自社での対策方法とメリット・デメリット

自社での対策方法とは真偽を確かめ、サイト管理者に対してお問い合わせフォームから削除・訂正要請をする方法です。この自社での対策とはメリットがある一方でデメリットも存在します。以下の通りです。

メリット

  • 費用が一切かからない

デメリット

  • 手間がかかる
  • 削除要請が無視され削除できないことがある
  • 削除依頼の文面がサイトに掲載され、逆炎上を引き起こすことがある

自社対策では費用がかからないという大きなメリットがある反面、消せない可能性や逆炎上してしまう可能性を含んでいるのです。特に逆炎上してしまうと、対策前よりも甚大な被害を被ることも多いです。ですので、対策をするのには慎重にならなければなりません。まずは専門家と相談するのが一番です。

むやみに対策すると逆炎上になる可能性も。専門家に相談して慎重に対策しましょう。


まとめ

風評被害の悪影響とそれに対する自社での対策のメリット・デメリットを解説していきました。

被害を最小限に抑えるためにも、各対策方法のメリット・デメリットを把握した上で、どの方法が適しているのかを判断するのが非常に大切になってきます。

風評被害対策ナビでは弁護士や専門業者による対策の記事もあるので、そちらも参考にしてください!

 

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